農業生産性は転作と開発で改善する

今日の気づきは「農業生産性は転作と開発で改善する」です。

今日は以下の記事からの気づきです。
農業生産性、群馬3割改善　高付加価値品へ転作進む：日本経済新聞

本記事を要約すると、面積あたりの農業産出額が大きい「稼ぐ農地」への転換が全国各地で進んでいる、と報じています。

農業生産性とは、面積あたりの農業産出額のことです。

担い手が減り、耕作放棄地も広がる農業を再活性化するには、収益性を高める努力が欠かせません。

農業生産性を都道府県別に算出し2005年から20年にかけての増減率を比べたところ、最も向上したのは群馬県で31.6%増、続いて山梨県が29.0%増、長野県が26.7%増でした。

農業生産性が改善した県トップ5はどんな施策をしたのか気になったので、調べて下表にまとめました。

順位	県名	増減率	施策
1	群馬	31.6%	・需要高まるカット野菜へ転作 →①大きさ選別の手間不要 →②出荷用段ボール不要 →③定額販売可能で安定収入
2 3	山梨 長野	29.0% 26.7%	高級ブドウ(シャインマスカット)へ生産切替え →巨峰の1.7倍の単価
4	山形	26.1%	・高級サクランボ(やまがた紅玉)開発 →100グラム2,000～5,000円 ・米(つや姫)のブランド力向上
5	広島	25.1%	・100%有機栽培の甘い高単価ミニトマト開発 ・オランダ式ハウスで生産増

この表を見ると、有効な施策は
①転作(需要に応じる)
②転作(高単価品種)
③開発(高単価品種)
の3つであると結論付けられます。

世の中の需要と高単価品種を調査したうえでの転作が手っ取り早いです。

高単価品種の開発は難易度が高いと考えられます。

とはいえ、実際には転作が簡単に進まないケースもあり、農地の特性や人手不足が原因だそうです。

農業生産性の改善トップ5の県の施策を調べて1番意外だったのは、IT活用が1つも出てこなかったことです。

今回の集計は05年から20年のため、IT化はデータの蓄積が十分でなかったからだと気づきました。

今後の20年から35年では威力を発揮するかもしれないと考えられます。

10位の高知(22.0%増)ではIoP(Internet of Plants)が導入され始めているそうなので、今後伸びるかもしれません。

以上、今日の気づきは「農業生産性は転作と開発で改善する」でした。
最後まで読んでいただき、ありがとうございます！

↓参考記事
シャインマスカットでブドウ販売額3倍　長野のJA中野市：日本経済新聞
農地の稼ぐ力、山形・青森2割増　果物やニンニクけん引：日本経済新聞
高知、ハウス栽培データで強く　広島は有機トマト人気：日本経済新聞
東海4県「稼ぐ農地」転換進まず　静岡、茶の転作に補助：日本経済新聞